【だから経済大国】アメリカ人の転職に対する考え方を解説！

皆さんは転職をしたことがありますか？

今だに転職はネガティブなイメージを持たれている日本人が多いですが、GDPが1位のアメリカは世界一転職もしている国です。

今回は、経済大国であるアメリカではなぜ転職回数が多いのかを解説していきます。

結論：1つの会社に長く働くよりも複数の会社を渡り歩いた方が昇進、昇給しやすい
1. 日本：勤続年数と会社内で経験を積んで昇進、昇給する
2. アメリカ：複数の企業で経験を積みスキルに応じて昇進、昇給する
アメリカの転職事情
まとめ

結論：1つの会社に長く働くよりも複数の会社を渡り歩いた方が昇進、昇給しやすい

日本：勤続年数と会社内で経験を積んで昇進、昇給する

日本の場合は、今だに終身雇用の風潮が根強く、勤続年数の長さや年功序列で昇進、昇給するケースが多い。また、就職に対しての考え方も違い、会社をキャリアの軸とし、1つの会社の中で様々な部署を経験して昇進していく流れが根強い。

ただし、実力主義の会社も少しづつ増えてきて仕事の欧米化が進んできた。

アメリカ：複数の企業で経験を積みスキルに応じて昇進、昇給する

アメリカの場合は、個人の実績、経験、能力が求められる実力主義であり、勤続年数や年功序列で昇進や昇給することがほとんどない。そのため、昇給、昇進するために転職する。また、就職に対しての考え方も違い１職種をキャリアの軸とし、1つの職種を複数の会社で経験し、専門性を磨いて成長していく。

上図の各国の継続年数2016年をご覧になっていただくとお分かりだろうがアメリカは断トツで低い数値であることが分かる。平均で4.2年で転職しているので生涯11回以上転職する計算になる。対して日本は、勤続年数の平均が11.3年と主要7各国の中で一番長い。

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アメリカの転職事情

同じポジションでは昇給しない

アメリカの企業では、業務内容が明確に定められており、業務内容(能力)に応じて給料が支払われます。同じポジションに留まって勤続年数が増えても昇給はしません。

給料アップを目指すのであれば、社内で結果を出すか、他の会社に転職してキャリアアップを狙う必要があります。他社に転職することで給与の増額が見込めそうな場合、上司から転職を勧められることもあるようです。

また、転職によって役職が上がった人の割合は、日本では約1割。一方で、アメリカでは約4割と、転職＝昇進の機会となっていることが分かります。

属人化ではなく仕組化

日本の企業では、「この人がいないと仕事が進まない」ことや「他の人が手を出せない仕事がある」など属人化していることが多いです。そのため、人が辞めたときに大打撃を受けるケースがあります。対して、アメリカでは、人の入れ替わりが激しいので、一人ひとりの業務内容が明確になっているなど企業の中で仕組みがしっかりしているので、どんな時でもスムーズに仕事が進みます。

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充実した転職サポート

アメリカでは転職サポートサービスが充実しています。日本では無料で登録できるリクナビNEXTやIndeedなど求の人サイトが主流です。これに対してアメリカでは、転職サービスが有料であることが一般的です。有料である分、サービスは充実しており、職務経歴書の作成を手伝ってもらったり、個別で面接対策をしてもらえたりと日本でいう転職エージェントのようなサービスが受けられます。なかでもアメリカでは職務経歴書が重要視されるため、職務経歴書の作成を、資格を持った専門ライターに依頼することも多いようです。

企業内のOJTはほとんどしない

日本での新卒なら、入社してから一からのトレーニングが必要で、採用コストもその後の育成のコストも高くつく為、すぐに転職されると企業としては損してしまいます。しかし、アメリカでは企業内でのトレーニングはほぼ行いません。転職が多いからこそ、採用の際には、即戦力や能力が高い人材を求めています。その為、仕事内での勉強だけではなく、社会人になってからも、職業訓練校や大学に入り直してスキルアップを目指している人が多いです。

新卒も中途を通年採用

日本の場合は新卒であれば4月入社が当たり前ですがアメリカには決まった採用の時期はありません。
新卒者であっても、就活は学校を卒業してしばらくアルバイトやインターンなどをやってから行う人もいます。また、面接等で自分のできることを伝えるには証明が必要で、卒業しない限り卒業証明書がないので在学中に就活をすることはほぼできません。入社時期が様々なので、仕事をやめるタイミングも、始めるタイミングも自分のライフスタイルに合わせて決めることができます。